最近の日本経済新聞に、『荒れ相場「インカム」で守る』という興味深い記事がありました。
中東情勢の緊迫化などで世界の株式市場が揺れ動くなか、配当や利息といった「インカムゲイン（定期収入）」に注目が集まっているという内容です。
確かに、相場が乱高下する局面では、通帳に振り込まれる現金が精神的な支えとなり、長期運用のリターンを下支えしてくれる効果が期待できます。
しかし、管理人はあえてこう考えます。
「株式投資はインカム（配当）単体ではなく、キャピタル（値上がり益）との合計、つまり『トータルリターン』で評価すべきである」と。
なぜ「トータルリターン」なのか
前回の記事で「株主優待」について触れましたが、効率的な資産形成を目的とするならば、インカムだけに目を奪われるのは危険です。たとえ配当利回りが高くても、それ以上に株価（キャピタル）が値下がりしては、資産全体としてはマイナスになってしまうからです。
特に個別銘柄を選ぶ際、管理人が重要視しているのは「国策」です。
単に流行に乗るのではなく、その国策が「いつ、どのように企業の収益に結びつくのか」という時間軸まで踏み込んで吟味します。
「国策」という強力な追い風に乗る銘柄で、キャピタルとインカムの両方を取りにいく。これこそが、個別株投資における醍醐味であり、理にかなった戦略だと考えています。
大切なのは「資産のスパイス」という規律
今回は個別銘柄の話をしましたが、ここで改めて、管理人の運用の「鉄則」をお伝えします。
運用のメインは大前提として、新NISAを活用した「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」の継続的な積み立てです。
個別銘柄への投資は、あくまで資産全体の5～10%程度に留めるべきでしょう。
インデックス（オルカンなど）を強固な土台とし、個別株投資は「知的な冒険」として資産のスパイス程度に楽しむ。
相場が荒れている時こそ、こうした規律を守れるかどうかが、長期的に勝ち続ける投資家とそうでない投資家の分かれ道になります。
編集後記
これまでに、プロアナリストを再現する「構造化プロンプト（指示書）」を公開しています。この指示書をベースに、みなさんの気になる個別銘柄をチェックしてみてください。
