レバレッジ型ETFの誘惑に惑わされるな!「資産形成」に絶対おすすめできない明確な理由

沿って | 2026年8月16日
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こんにちは、管理人の「こみや」です。

毎朝のルーティンである日本経済新聞のチェックをしていたところ、個人的にとても気になるニュースが目に飛び込んできました。

「キオクシア連動レバ型ETF、米で上場申請 国内未承認の個別株型 個人マネー流出懸念」
(日本経済新聞 2026年8月16日 朝刊より)

記事によると、キオクシアホールディングスの株価に連動する「個別株レバレッジ型ETF」の米国上場に向け、複数の米運用会社が承認を申請したとのこと。日本からの取引獲得も視野に入れているようです。実現すれば個人マネーの流出や相場の乱高下を引き起こす懸念が指摘されています。

現在、日本国内では個別株のレバレッジ型ETFは解禁されていません。しかし、日経平均株価の2倍の騰落率を目指す「NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ上場投信(1570)」のような指数連動型商品はすでに定着しています。

こうしたハイリスク商品について、ニュースが指摘するようなマクロ面の懸念もさることながら、私たち一般の個人投資家にとって「そもそも向き合う価値のある商品なのか?」という視点でお話ししたいと思います。

理由1:資産形成を阻む「高すぎる手数料(コスト)」
資産形成において、手数料は確実にマイナスのリターンとなります。ここで代表的な商品を比較してみましょう。
・NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ上場投信(1570)
信託報酬:年0.88%(税抜年0.80%)

・eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)
信託報酬:年0.05775%(税抜年0.0525%)

新NISAなどで大人気の「オルカン」と比較すると、日経レバの信託報酬は約15倍にも達します。

こうした高コストに加え、価格変動の激しさから頻繁な売買が誘発されます。売買手数料や信託報酬を稼げる仕組みは、まさに「売り手(証券会社・運用会社)にとって非常に旨味がある商品」と言えます。

理由2:長期保有に致命的な「減価リスク」
レバレッジ型商品は、相場が上昇・下落を繰り返す横ばい(レンジ相場)の展開になると、時間の経過とともに基準価額が押し下げられる「減価」という特質を持っています。

そのため、「長期で持ち続ければいつか戻る」というインデックス投資の原則が通用せず、資産を着実に増やす目的には根本的に向いていません。

どうしても気になって仕方がない方へ:管理人の「2%ルール」
管理人は生涯にわたって株式市場への興味や楽しみを持ち続けられるよう、日々のニュースを追いながら日本の個別株投資やインデックス投資を続けています。

基本的にはこうした高リスク・高コストな商品は絶対にお薦めできません。しかし、「どうしても気になって夜も眠れない」というのであれば、全金融資産の2%以下の範囲で少額だけ購入し、どのような値動きをするのかをご自身で身をもって納得してみるのも一つの学びです。

実は管理人も過去、強い好奇心からFXや暗号資産(ビットコイン)といった投機を経験し、「これは着実な資産形成には向かない」と身をもって納得した経緯があります。

大切な資産を致命的に痛めないためにも、もし実践される場合は「上限2%」を徹底してください。

📝 まとめ:「資産を築く」ことが目的なら「無視」が一番
目的が「着実に資産を築くこと」であるならば、レバレッジ型ETFのような商品は売り手側を儲けさせるだけです。視界に入れず、完全に無視することが投資家にとっての最善策です。

【関連記事】
ボラティリティ(価格変動)の高い投資との付き合い方については、過去の記事でも詳しく解説しています。あわせてお読みいただくことで、より理解が深まります。

👉【実録】管理人が実践する「不安が募る金融商品」との賢い付き合い方(2026年7月20日公開記事)

【ご留意事項】
本記事は管理人の投資体験と分析分析プロセスを共有するものであり、特定の売買を勧誘するものではありません。投資判断は、必ずご自身の責任において行われますようお願い申し上げます。

著者: こみや

1959年生まれ。雇用延長で働く、しがないサラリーマンを66歳で卒業。 これから人生後半・第4コーナーに突入です。

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